パリオリンピックにおけるサイバー攻撃の脅威とその対策について
パリオリンピックも、早半分が過ぎました。
オリンピックは、毎回サイバー攻撃の標的となってます。
フランスは、2024年パリオリンピックは「前例のないレベル」のサイバー脅威に直面していると言われています。
目次
はじめに
フランスで開催される2024年のオリンピックは、サイバー攻撃の標的となることが懸念されています。
過去のオリンピックでも、多数のサイバー攻撃が報告されており、2021年の東京オリンピックでは約4億5000万回のサイバー攻撃があったそうです。
パリオリンピックではこれを上回る攻撃が予想されており、フランス当局は対応を強化しています。
パリオリンピックのサイバー攻撃の現状
フランス当局は、2024年のパリオリンピックに関連して68件のサイバー攻撃を検出し、阻止したと報告しました。
これらの攻撃は、7月22日からの1週間で発生し、特にBercyとLa Villetteのオリンピックサイトを対象としていました。
パリオリンピックの主なサイバー攻撃
主なサイバー攻撃には、フィッシング詐欺、スプーフィング攻撃、DDoS攻撃、マルウェアの使用などが含まれています。フランスはアメリカやエストニアと協力し、サイバー防御を強化し、迅速な対応チームを配備するなどの対策を講じています。
フィッシング詐欺とは
フィッシング詐欺には、ユーザーの不注意や警戒心の低さを利用して、個人情報や財産を狙います。
パリオリンピックにおけるフィッシング詐欺には、以下のような手口があります。
・偽のメールやウェブサイト
オリンピック関連の公式機関やサービスを装い、ユーザーに個人情報やクレジットカード情報を入力させようとする。
・チケット詐欺
偽物のチケット販売サイトを作成し、購入を誘導して金銭を騙し取る。
・スポンサーやパートナーを装った詐欺
大手企業や公式スポンサーを偽装し、契約や協力を持ちかけて金銭を騙し取る。
スプーフィング（偽装）攻撃とは
ユーザーやシステムをだまして信頼させ、不正な行為を行うために利用されます。
パリオリンピックにおけるスプーフィング攻撃は、以下のような手口があります。
・偽のメールアドレスやドメイン
公式機関やサービスのメールアドレスやウェブサイトを偽装し、信頼させる。
・偽のIPアドレス
IPアドレスを偽装して、合法的なユーザーやシステムとして認識させる。
・偽の電話番号
オリンピック関連の公式電話番号を偽装し、ユーザーから情報を引き出す。
DDoS攻撃（分散型サービス妨害攻撃）とは
この攻撃では、複数のコンピュータから一斉に大量のトラフィックを送信し、ターゲットとなるサーバーやネットワークを圧倒します。これにより、ウェブサイトやオンラインサービスが利用不能になることがあります。
オリンピック関連の公式ウェブサイト、チケット販売サイト、ライブストリーミングサービスなどが対象になる可能性があります。
マルウェア攻撃とは
コンピュータシステムやネットワークに有害なソフトウェアを侵入させることで発生します。具体的には以下のようなものが考えられます。
・トロイの木馬
例えば、オリンピック関連のアプリやウェブサイトに見せかけた偽のソフトウェアがダウンロードされ、バックドアを通じてシステムに侵入するケース。
・ランサムウェア
組織のデータを暗号化し、解除するために身代金を要求する攻撃。オリンピック運営のための重要なデータが標的になることがあります。
・スパイウェア
チケット購入者やスタッフの個人情報を収集するためのマルウェア。感染したシステムから機密情報を抜き取る。
フランスのサイバーセキュリティ対策
フランスは、2024年のパリオリンピックに向けて多層的なサイバーセキュリティ対策を実施しています。
・監視と防御の強化
フランスのサイバーセキュリティ機関ANSSIは、重要なインフラや組織に対するセキュリティ監査を実施し、サイバー防御体制を強化しています。
・迅速な対応チーム
サイバー攻撃に迅速に対応するための専門チームが配置されており、リアルタイムでの監視と対策が行われています。
・国際協力
アメリカやエストニアと協力し、情報共有や防御支援を行っています。
・AI技術の活用
AIを用いたサイバー攻撃の検出と対応が強化されており、Eviden社のAIsaacプラットフォームが導入されています。
エストニア共和国ってどんな国
北ヨーロッパのバルト海に面する国、エストニア共和国です。
最大の特徴は最先端の「電子国家」なのですね。
特に、サイバーセキュリティの分野で世界的に有名であり、特に以下の点で注目されています。
※綺麗な国です。
・e-エストニア
デジタル政府の先駆者として、オンラインでの政府サービスを提供。住民はインターネットを通じて投票、税金の申告、医療記録の管理などが可能。
・サイバー防御
2007年のサイバー攻撃をきっかけに、NATOサイバー防衛協力センター（CCDCOE）を設立し、サイバー攻撃への防御を強化。
・教育とトレーニング
サイバーセキュリティ教育に力を入れ、専門家の育成を進めている。
エストニアはこのような取り組みにより、サイバーセキュリティのモデル国として評価されているので、フランスは情報共有や防御支援をお願いしているのです。
パリオリンピックにおけるサイバー攻撃の脅威とその対策のまとめ
フランスはサイバー攻撃に対抗するため、ANSSI(国家情報システムセキュリティ庁)の監視強化、迅速対応チームの配置、国際協力の推進、AI技術の活用など多層的な防御策を講じているのですね。
ぜひ、成功させていただきたいですね。
Japan頑張ってくださいね。